「CDをまとめて売りたいけれど、何から始めればいい?」——CD・DVD・レコード買取の流れは、大まかには、申し込みから査定、本人確認、支払いの順に進みます。まず、全体の流れと本人確認の決まりを知っておけば、慌てずに準備できます。
そこでこの記事では、CD・DVD・レコード買取の流れを、店頭・宅配・出張の違い、本人確認の決まりとあわせて、警察庁や警視庁の情報をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 流れは、申し込み・査定・本人確認・支払いの順です。
- CD・DVDなどは、取引の合計が1万円未満でも本人確認が必要です。
- 宅配では、店の案内に従った方法で本人確認をします。
1. CD・DVD・レコード買取の流れ(全体像)
まず、主な流れは次のとおりです。
- 申し込み:店頭なら持ち込み、宅配や出張なら申し込みをします。
- 査定:店が盤面や付属品を確かめ、金額を伝えます。
- 本人確認・成約:金額に納得したら、本人確認をして契約します。
- 支払い:現金か振込で代金を受け取ります。
なお、全体の流れは、ほかのジャンルの買取とほぼ同じです。くわしくは買取の流れを完全ガイドをご覧ください。
2. 店頭・宅配・出張の違い
次に、売り方ごとの流れの違いをまとめます。
| 売り方 | 流れの特徴 |
|---|---|
| 店頭 | 持ち込んで査定を受ける。その場で支払いの店もある |
| 宅配 | 箱に詰めて送り、査定の結果の連絡を待つ |
| 出張 | 自宅で査定を受け、運び出しまで任せる |
このように、売り方によって、持ち込むか、送るか、来てもらうかが違います。なお、宅配や出張では、点数の条件がある店もあります。梱包のしかたはCDの宅配買取、出張の注意はCDの出張買取で解説しています。
3. CD・DVDは1万円未満でも本人確認が必要
さらに、本人確認の決まりを知っておきましょう。古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあります。そのうえで、買い受ける物品の総額が1万円未満なら、相手の確認などの義務が原則として免除されています(警視庁「古物営業法施行規則の一部改正について(令和7年10月1日施行)」)。
ただし、CD・DVDなどは例外です。警察庁の通達では、平成23年4月1日から、1万円未満でも確認が必要な古物に「光学的方法により音又は影像を記録した物」が加わりました(警察庁「古物営業法施行規則の一部を改正する規則の施行について(通達)」)。
| 種類 | 1万円未満の取引での本人確認 |
|---|---|
| CD・DVD・ブルーレイ・LD | 必要(通達の例に入っている) |
| カセットテープ・ビデオテープ・MD | 通達では対象外とされている |
| アナログレコード | 通達の例には入っていない |
なお、アナログレコードでも、店によっては、金額にかかわらず本人確認書類を求めることがあります。店の案内に従って用意しましょう。
4. 宅配での本人確認
そして、宅配では、対面しないための確認の方法が決められています。警視庁は「免許証等のコピーや住民票の写しを送ってもらうだけでは違反です」としています(警視庁「非対面取引における確認の方法」)。
そのため、宅配では、店が用意したアプリなどで身分証と顔を撮影して送る方法や、店から届く書留を受け取る方法など、店が案内する方法で確認を受けます。また、警視庁は、1万円未満であっても、18歳未満の者からの買い取りでないことを確認する必要があるとしています。本人確認の全体は本人確認書類と手続きで解説しています。
5. 支払いとキャンセル
最後に、支払いとキャンセルの扱いです。店頭では、その場で現金で受け取れる店があります。宅配では、査定の結果に同意したあとに振り込まれる店があります。
また、査定額に納得できないときは、キャンセルできる店もあります。ただし、宅配では、キャンセルしたときの返送料を自分で払う条件の店もあるため、申し込む前に確かめましょう。
6. CD・DVD・レコード買取の流れに関するよくある質問
1枚だけでも本人確認は必要ですか。
CD・DVDは必要です。古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあり、CD・DVDは1枚だけで1万円未満でも確認の対象です。一方で、アナログレコードだけを1万円未満で売る場合は通達の例に入っていませんが、店によっては本人確認書類を求めることがあります。
本人確認書類のコピーを箱に入れればいいですか。
コピーを送るだけでは、確認の方法として足りません。店が案内する方法に従いましょう。
査定のあとに、一部だけキャンセルできますか。
店によって違います。1点ずつキャンセルできる店もあるため、申し込む前に確かめましょう。
まとめ:CD・DVD・レコード買取の流れは「本人確認」を先に確かめる
まず、CD・DVD・レコード買取の流れは、申し込み・査定・本人確認・支払いの順に進みます。そして、CD・DVDなどは、取引の合計が1万円未満でも本人確認が必要です。最後に、売り方ごとの条件と返送料を確かめてから申し込みましょう。
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公開日 2026.10.22 / 更新日 2026.10.22
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。手続きや本人確認の方法は店・買取方法により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※CD・DVD・ブルーレイ・レコード・テープなど音や映像を記録した物は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象外の物品で、出張買取でもクーリング・オフなどの規定は適用されません(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。ただし、骨とう品や収集品として取引される物(たとえば、新品のときの販売価格以上で取引される物)は、CDやレコードなどであっても訪問購入の規定の対象になると、消費者庁の解説は説明しています(消費者庁「特定商取引に関する法律・解説」第5章の2(令和7年6月1日時点版))。

