「使わなくなったヘッドホンやイヤホン、売れるの?」——ヘッドホンの買取は、イヤホンも含めて、専門店などで受け付けています。まず、査定で見られるポイントと、断られることがあるケースを知っておけば、納得して手放しやすくなります。
そこでこの記事では、ヘッドホンの買取について、イヤホンやワイヤレスのモデルも含めた査定のポイント、注意点、売る前の準備を、中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- ヘッドホンやイヤホンは、本体の状態が重視されることがあります。
- イヤホンの片耳や、ワイヤレスの充電ケースをなくしていると、断られることがあります。
- メーカーによっては、保証書や購入を証明するものを求める店もあります。
1. ヘッドホンの買取で知っておきたいこと
まず、ヘッドホンやイヤホンには、有線とワイヤレス、耳をふさぐ密閉型と開いた開放型など、さまざまな種類があります。また、ソニーやオーディオテクニカ、AKG、ゼンハイザーなど、メーカーによっても評価が違います。
とくに、イヤホンやヘッドホンを扱う専門店では、本体の状態が重視されることがあります。
2. 査定で見られるポイント
次に、ヘッドホンの買取で見られるところを確認しておきましょう。
| 見られるところ | 主なチェック内容 |
|---|---|
| 音・動作 | 左右とも音が出るか。ワイヤレスは接続や充電ができるか |
| イヤーパッド・ケーブル | すり切れやはがれ、断線 |
| 外観 | ヘッドバンドのひび、傷や汚れ |
| 付属品 | 充電ケース・ケーブル・イヤーピース・ケース・元箱 |
なお、外箱がなくても減額しない店や、本体の故障や破損があっても買い取る店もあります。ただし、バッテリーの膨張など、安全面で断られることがあります。
3. 断られることがあるケースと保証書
さらに、ヘッドホンやイヤホンならではの注意点もあります。店によっては、次のようなケースは買い取れないとしています。
- イヤホンの片耳をなくしている(有線・ワイヤレスを問わず)
- ワイヤレスイヤホンの充電ケースをなくしている
- イヤーピースやアダプターなど、付属品だけを売りたい
また、一部のメーカーの製品は、保証書や購入を証明するものを求める店もあります。たとえば、ゼンハイザーやBOSEなどの製品が対象になることがあります。そのため、保証書やレシートは捨てずに保管しておきましょう。
4. 売る前にやること
そして、売る前には、次の準備をしておきましょう。
- ペアリングを解除する:スマホなどとの接続を解除し、必要なら初期化します。
- 充電しておく:ワイヤレスの機種は、動作を確かめやすくなります。
- 汚れを軽く拭く:イヤーパッドやイヤーピースの汚れは、乾いた布で落とします。
- 付属品をそろえる:充電ケース、ケーブル、予備のイヤーピースなどを探します。
なお、初期化の手順は機種ごとに違います。たとえばソニーのワイヤレスヘッドホン(WH-1000XM5)のヘルプガイドは、初期化すると、すべての機器の登録(ペアリング)情報が消えると説明しています(ソニー「WH-1000XM5 初期化する」)。また、AirPodsなどのApple製品は、売る前に「探す」をオフにしましょう(Apple サポート「『探す』でデバイスとアイテムをオフにする」)。
5. 売り先の選び方
また、ヘッドホンやイヤホンは、店によって扱いが違います。専門店のほか、家電やガジェットを扱う買取店でも売れるため、複数の店で見積もりを比べると安心です。
また、スピーカーなどとあわせて売るなら、スピーカーの買取やオーディオを高く売るコツも参考になります。
6. ヘッドホンの買取に関するよくある質問
片耳だけ壊れたイヤホンも売れますか。
両方がそろっていれば、故障品として見てもらえることがあります。ただし、片耳をなくした場合は、断る店もあります。
開封していない新品は高く売れますか。
未開封のほうが評価されることがあります。ただし、査定のために開封する店もあるため、事前に確かめましょう。
出張で売ったヘッドホンは、クーリング・オフできますか。
ヘッドホンのように持ち運びが容易な機器は、訪問購入のクーリング・オフの対象です。くわしくは出張買取のクーリング・オフをご覧ください。
まとめ:ヘッドホンは「本体の状態」と「そろっているか」
まず、ヘッドホンの買取は、イヤホンも含めて、本体の状態が重視されることがあります。そして、片耳や充電ケースをなくしていると、断られる原因になることがあります。最後に、保証書や付属品をそろえ、ペアリングを解除してから、複数店で見積もりを比べて売りましょう。
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公開日 2026.10.02 / 更新日 2026.10.02
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。査定の基準や付属品の扱いは店・メーカーにより異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取(訪問購入)では、据え置き型のステレオや大型スピーカーなど持ち運びが容易でない家庭用の電気機械器具と、レコード・CD・DVDなど音や映像を記録した物、書籍は、特定商取引法の訪問購入の規定(クーリング・オフなど)の対象外です(特定商取引法施行令 第34条)。一方、ヘッドホンやポータブルプレーヤーなど持ち運びが容易な機器は、この対象外には当たりません。また、骨董品や収集品として取引される物(たとえば、新品のときの販売価格以上で取引される物)は、ステレオやレコードであっても訪問購入の規定の対象になると、消費者庁の解説は説明しています(消費者庁「特定商取引法の解説(訪問購入)」)。

