「押入れのビデオテープ、売れる物はある?」——ビデオテープの買取では、市販のビデオソフトが査定の対象になることがあります。一方で、テレビ番組を録画したテープは、私的使用のために作られた複製物で、売る前提の物ではありません。まず、売れるビデオと売れないビデオの違いを知っておけば、慌てずに仕分けられます。
そこでこの記事では、ビデオテープの買取について、録画したテープを売れない理由、セル用とレンタル用の見分け方、保管、本人確認と処分を、法令や業界団体、図書館の資料をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 市販のビデオソフトは、受け付ける店があります。
- 録画したテープは、私的使用のための複製物で、売る前提の物ではありません。
- 古物商には原則として相手の住所や氏名などを確かめる決まりがありますが、ビデオテープは、1万円未満でも確認が必要な物の例に入っていません。
1. 売れるビデオと売れないビデオ
まず、ビデオテープの種類ごとの扱いを表にまとめます。
| テープの種類 | 主な扱い |
|---|---|
| 市販のビデオソフト | 受け付ける店がある |
| レンタル用のビデオ | レンタル店に貸与されていた物の、消費者への中古販売はソフト供給メーカーの判断による |
| 録画したテープ | 私的使用のための複製物で、売る前提ではない |
| 海賊版 | 海賊版と知って売ると違法になる |
このように、同じビデオテープでも、市販の商品かどうかで扱いが違います。市販のビデオソフトについて、日本映像ソフト協会は「判例では、家庭用ソフトを家庭内で視聴する目的で販売する場合には、著作権者の許諾なしで中古販売できるとしています」と説明しています(日本映像ソフト協会「ビデオコピライトFAQ」Q20)。また、海賊版について、文化庁は、海賊版と知って販売することは違法になるとしています(文化庁「よくあるご質問」)。
2. 録画したテープを売れない理由
次に、録画したテープです。著作権法は、個人的に又は家庭内その他これに準ずる限られた範囲内において使用すること(私的使用)を目的とするときは、その使用する者が複製することができるとしています(第30条第1項)。
一方で、その目的以外の目的のために、これらの規定の適用を受けて作成された複製物を頒布した者は、複製を行ったものとみなすとしています(第49条第1項第1号)。また、頒布は「有償であるか又は無償であるかを問わず、複製物を公衆に譲渡し、又は貸与すること」とされています(第2条第1項第19号)(e-Gov法令検索「著作権法」)。
そのため、テレビ番組を録画したテープは、私的使用のための複製物で、売る前提の物ではありません。
3. セル用とレンタル用の見分け方
さらに、ビデオソフトには、販売用(セル用)とレンタル用があります。日本映像ソフト協会は、過去においては、ビデオカセットテープにも、協会のマークのついたセル用(金色)、レンタル用(銀色)のホログラムシールが用いられていたとしています(日本映像ソフト協会「ビデオコピライトFAQ」Q6)。
ただし、協会は、個人向けレンタルシステムに参加しているメーカーがレンタル店に貸与している商品について、貸与期間満了後の消費者への中古販売は、ソフト供給メーカーの判断によるとしています(日本映像ソフト協会「ビデオコピライトFAQ」Q20)。そのため、レンタル用のシールが貼られたテープは、受け付けているかを店に確かめましょう。
4. テープの状態と保管
そして、テープの状態です。IFLAの資料は、磁気テープは考えられていたよりもはるかに寿命が短いとし、15年以上経過した磁気テープはどれも注意深く扱う必要があるとしています(日本図書館協会掲載「IFLA図書館資料の予防的保存対策の原則」第6章)。
| 気をつけること | IFLAの資料の説明 |
|---|---|
| 置き方 | オープンリールとカセットテープは垂直に置く |
| 磁気 | テープとディスクは磁場から離す。テープを電気製品の上に積み重ねてはならない |
| 光 | 直射日光にさらしてはならない |
| 巻き取り | 再生途中の状態でテープを放置しない。テープは常に完全に巻き戻す |
そのため、家庭では、テープを立てて置き、テレビなどの電気製品の上に置かないことから始めましょう。
5. 本人確認と手続き
また、売るときの手続きです。古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあり、取引の合計が1万円未満なら、この確認が原則として免除されています(警視庁「古物営業法施行規則の一部改正について(令和7年10月1日施行)」)。そして、警察庁の通達は、1万円未満でも確認が必要な「光学的方法により音又は影像を記録した物」について、磁気記録媒体や半導体ディスクに音楽や映画等を記録した物(カセットテープ、ビデオテープ、FD、MD、フラッシュメモリ等)は対象とならないとしています(警察庁「古物営業法施行規則の一部を改正する規則の施行について(通達)」)。
ただし、店によっては、金額にかかわらず本人確認書類を求めます。そのため、売る前に、店の本人確認の方法を確かめておきましょう。手続きの流れはCD・DVD・レコード買取の流れで解説しています。
6. 売れないビデオの処分
最後に、売れなかったテープの処分です。ビデオテープの分別は、自治体によって違います。そのため、住んでいる自治体の分別の案内で確かめましょう。くわしくはCD・DVDの処分方法で解説しています。
7. ビデオテープの買取に関するよくある質問
ダビングしたテープは売れますか。
売る前提の物ではありません。私的使用のために複製したテープを、その目的以外のために頒布した者は、複製を行ったものとみなされます(著作権法第49条第1項第1号)。
カビの生えたテープは拭いてから出したほうがいいですか。
自分で拭かずに、そのまま相談しましょう。IFLAの資料は、クリーニングしたり傷を修復したりする時は専門家に相談するとしています。
本人確認書類は必要ですか。
古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあり、取引の合計が1万円未満なら、この確認が原則として免除されています。ビデオテープは、1万円未満でも確認が必要な物の例に入っていません。ただし、DVDなどと一緒に売る場合は1万円未満でも確認の対象になり、店によっては金額にかかわらず求めることもあるため、用意しておくと安心です。
まとめ:ビデオテープの買取は「市販のソフトか、録画したテープか」で分かれる
まず、ビデオテープの買取では、市販のビデオソフトを受け付ける店があり、録画したテープは私的使用のための複製物で、売る前提の物ではありません。そして、レンタル用のシールが貼られたテープは、受け付けているかを店に確かめましょう。最後に、テープは立てて電気製品の上を避けて保管し、売れなかったテープは自治体の分別に従って処分しましょう。
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公開日 2026.11.09 / 更新日 2026.11.09
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。査定の基準や買取の対象は店により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※CD・DVD・ブルーレイ・レコード・テープなど音や映像を記録した物は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象外の物品で、出張買取でもクーリング・オフなどの規定は適用されません(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。ただし、骨とう品や収集品として取引される物(たとえば、新品のときの販売価格以上で取引される物)は、CDやレコードなどであっても訪問購入の規定の対象になると、消費者庁の解説は説明しています(消費者庁「特定商取引に関する法律・解説」第5章の2(令和7年6月1日時点版))。

