「弾かなくなった楽器、どうやって処分すればいい?」——楽器の処分は、まず売る・譲る方法を考え、使えない物は自治体のルールに沿って捨てます。ただし、ピアノは粗大ごみとして収集しない自治体があり、電子ピアノも大きさや重さの条件が自治体によって違います。まず、処分の前に確かめることを知っておきましょう。
そこでこの記事では、楽器の処分について、売る・譲る方法、自治体の粗大ごみの扱い、ピアノ・電子ピアノの例、小型家電リサイクル、メーカーや販売店への相談、無許可の回収業者の注意を、自治体や環境省、国民生活センターの情報をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- ピアノは、神戸市・横浜市・世田谷区などで粗大ごみとして収集していません。
- 電子ピアノは、大きさや重さの条件つきで粗大ごみとして出せる自治体があります(仙台市・千葉市など)。
- 家庭の廃棄物の回収には、市区町村の一般廃棄物処理業の許可や委託が必要です(環境省)。
1. 処分の前に、売る・譲る方法を考える
まず、使える物は、売ったり譲ったりする方法があります。環境省は、家電製品について、中古品を扱うリユースショップなど、古物商の許可を有し、信用できる業者に中古品としての買取りを依頼するよう案内しています(環境省「廃棄物の処分に『無許可』の回収業者を利用しないでください!」)。
| 方法 | 確かめること |
|---|---|
| 買取 | 型番と状態を伝えて、見積もりをとる |
| 譲る | 運び方と、相手の受け取りの条件 |
| 処分 | 自治体のルール、メーカー・販売店への相談 |
なお、使える物かどうかわからない場合も、まず見積もりで確かめる方法があります。
売り先の選び方は楽器を売るならどこ?で解説しています。
2. 譲るときに確かめること
また、知人などに譲る場合は、次の点を確かめます。
- 運び方:まず、誰が、どうやって運ぶかを決めます。
- 費用:次に、運び出しや送料を誰が払うかを決めます。
- 状態:さらに、不具合や付属品の有無を、先に伝えます。
- 受け取り:そして、相手が受け取れる日時と場所を確かめます。
とくに、大きな物は、運び出しの方法と費用を確かめてから譲りましょう。
3. 粗大ごみの扱いは自治体によって違う
次に、粗大ごみの扱いです。自治体によって、収集する物と条件が違います。
| 自治体 | ピアノ | 電子ピアノなど |
|---|---|---|
| 神戸市 | 市では収集できない(販売店、製造元などで回収) | 70kg以下の電子ピアノ・電子オルガン・エレクトーンなどは大型ごみ |
| 横浜市 | 処理が困難なものとして、粗大ごみとして収集されない | (市の案内を確認) |
| 世田谷区 | 粗大ごみとして収集できない(販売店又はメーカー等に問合せ) | (区の案内を確認) |
| 仙台市 | (市の案内を確認) | 粗大ごみ。100kgを超える物は許可業者へ |
| 千葉市 | (市の案内を確認) | サイドフレーム・ペダル鍵盤などがない(外した)物で、長さ1.5m以下なら粗大ごみ |
なお、神戸市は、収集運搬やピアノ線の処理が困難であるため、販売店や製造メーカーに相談するよう案内しています。扱いは自治体によって違うため、まず住んでいる自治体の案内を確かめましょう。
4. ピアノを処分するとき
さらに、ピアノです。河合楽器製作所は、製造年数が古い物や壊れている物は、査定額がつかず、有料による廃棄処分となる可能性があるとし、その場合は取引先の運送、処分業者を紹介するとしています(河合楽器製作所「引っ越しや買い替え、廃棄などピアノが家を移動する場合はどこに相談すればよいか?」)。
- 販売店・メーカー:まず、購入した店やメーカーに相談します。
- 買取の店:次に、査定を受けて、引き取りの条件を確かめます。
- 自治体:そして、引き取る店が見つからないときは、自治体の窓口に相談します。
たとえば、世田谷区は、販売店に引取を依頼し、引取店が見つからないときは清掃事務所に相談するよう案内しています(世田谷区「資源・ごみの分別(50音順)」)。運び出しはピアノの搬出と買取で解説しています。
5. 電子ピアノ・電子楽器を処分するとき
そして、電子ピアノです。河合楽器製作所は、電子ピアノの処分は有償で、最寄りの直営店に相談すれば処分業者を紹介するとしています(河合楽器製作所「不要になった電子ピアノを引き取ってもらえますか?」)。
また、小型家電リサイクル法の政令で定める28品目には、「電子楽器及び電気楽器」が含まれます(環境省 中部環境局「対象品目」)。ただし、回収する品目や方法は自治体によって違うため、住んでいる自治体の案内を確かめましょう。売り方は電子ピアノの買取で解説しています。
6. ギターや管楽器などを処分するとき
加えて、ギターや管楽器などは、自治体の分別に沿って捨てます。たとえば、世田谷区は、家庭から出る、一辺の長さが30センチメートルを超える耐久消費財を中心とする廃棄物を粗大ごみとしています(世田谷区「粗大ごみの出し方」)。
そのため、大きさによっては粗大ごみになる場合があります。住んでいる自治体の分別の案内を確かめましょう。なお、売れるかどうかを先に確かめる場合は、楽器の査定ポイントも参考にしてください。
7. 教本・楽譜・CDなども一緒に手放すとき
さらに、教本や楽譜、CDなども、自治体の分別に沿って出します。なお、売る場合は、書籍やCD・DVDなどは1万円未満でも本人確認が必要な品目のため、本人確認書類を用意しましょう(警視庁「1万円未満の買受時に本人確認と帳簿等への記載が必要な物品が追加されます」)。
8. 無許可の回収業者に注意
さらに、回収業者の選び方です。環境省は、家庭の廃棄物を回収するには、市区町村の「一般廃棄物処理業許可」や委託が必要で、「産業廃棄物処理業の許可」や「古物商の許可」では回収できないとしています(環境省「廃棄物の処分に『無許可』の回収業者を利用しないでください!」)。
また、国民生活センターは、2022年11月の公表で、不用品回収サービスに関する相談が2018年度の1,354件から2021年度には2,231件になったとし、インターネットやチラシ等で広告を大々的に出している事業者が必ずしも一般廃棄物処理業の許可業者とは限らないため注意するよう呼びかけています(国民生活センター「不用品回収サービスのトラブル-市区町村から一般廃棄物処理業の許可を受けず、違法に回収を行う事業者に注意!-」)。
| 確かめること | 主な内容 |
|---|---|
| 許可 | 市区町村の一般廃棄物処理業の許可や委託があるか |
| 料金 | 作業の前に、料金と内訳が示されるか |
| 書面 | 見積もりや契約の書面があるか |
なお、国民生活センターは、安価な定額パックを申し込んだはずが、作業終了後に高額な料金を請求されたといった相談事例を紹介しています。そのため、作業の前に、料金と内訳を書面で確かめましょう。
9. 買取と処分の違い
なお、中古品としての買取と、廃棄物としての回収では、必要な許可が違います。環境省は、古物商の許可は中古品等の売買を行うための許可だとしています。そのため、買い取ってもらう場合は古物商の許可を、処分を頼む場合は一般廃棄物処理業の許可や委託を確かめましょう。出張で売る場合の注意は楽器の出張買取の注意で解説しています。
10. 楽器の処分に関するよくある質問
ピアノは粗大ごみで出せますか。
自治体によって違います。神戸市・横浜市・世田谷区は、粗大ごみとして収集していません。住んでいる自治体の案内を確かめましょう。
電子ピアノは粗大ごみで出せますか。
条件つきで出せる自治体があります。たとえば、仙台市は100kgを超える物は許可業者へ、千葉市は長さ1.5m以下などの条件を示しています。
無料で回収するという業者に頼んでもいいですか。
市区町村の一般廃棄物処理業の許可や委託があるかを確かめましょう。環境省は、産業廃棄物処理業の許可や古物商の許可では、家庭の廃棄物を回収できないとしています。
自分で解体して出せますか。
自治体によって違います。世田谷区では、解体しても元の形・使用時の形状で判断するため、可燃ごみ・不燃ごみとしては出せないとしています。
処分に費用はかかりますか。
かかる場合があります。河合楽器製作所は、電子ピアノの処分は有償とし、製造年数が古いピアノや壊れているピアノは有料の廃棄処分になる可能性があるとしています。
古くて売れない場合はどうすればいいですか。
購入した店やメーカー、自治体の窓口に相談しましょう。河合楽器製作所は、製造年数が古いピアノや壊れているピアノは有料の廃棄処分になる可能性があるとしています。
処分の前に見積もりをとったほうがいいですか。
使える物は、売れる場合があります。型番と状態を伝えて、見積もりをとってから決めましょう。
まとめ:楽器の処分は「売る・譲る」を考えてから、自治体のルールで
まず、使える物は売ったり譲ったりする方法を考えます。そして、捨てる場合は、住んでいる自治体の粗大ごみのルールを確かめ、ピアノは販売店やメーカーに相談しましょう。最後に、回収を頼む場合は、市区町村の一般廃棄物処理業の許可や委託があるかを確かめます。
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公開日 2026.11.01 / 更新日 2026.11.01
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。処分の方法や料金は自治体・店により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取(訪問購入)を利用する場合、ギターや管楽器などの楽器は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象で、書面を受け取った日から8日以内ならクーリング・オフができます。ピアノ・電子ピアノは、消費者庁が示す規制の対象外の物品の具体例に載っていません。なお、書籍やCD・DVDなどは対象外の物品です(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。

