エレクトーンの買取｜古いエレクトーンは売れる？売れないときの処分

「昔使っていたエレクトーン、売れるのかな？」——エレクトーンの買取では、機種名と製造番号、上下の鍵盤やペダル鍵盤、音や画面の動作、外装、付属品などが見られます。ただし、古い機種の中には、メーカーが使用中止を案内している物もあります。まず、売る前に機種を確かめておきましょう。

そこでこの記事では、エレクトーンの買取について、エレクトーンとは何か、査定で見られる点、機種名と製造番号の確かめ方、古い機種の注意、データの保存、置き場所、運び方、売れないときの処分を、ヤマハや自治体の情報をもとに中立の立場でまとめました。

この記事のポイント

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1. エレクトーンとは

まず、エレクトーンは、ヤマハの電子オルガンの商品名です。ヤマハは、1959年12月に、トランジスタ使用の電子オルガンとしては国産初のD-1が誕生したとしています。また、electronicとtoneからの造語である商品名「エレクトーン」は、後年、電子オルガンの普通名詞と間違われるほど全国に知れ渡ったとしています（ヤマハ「エレクトーンの成り立ち：エレクトーン誕生ストーリー」）。

そのため、ほかのメーカーの電子オルガンを売る場合は、メーカー名と型番を正確に伝えましょう。

2. エレクトーンの買取で見られる点

次に、査定で見られる主な点を表にまとめます。

このように、上下の鍵盤とペダル鍵盤があるため、確かめる動作もいくつもあります。ただし、どの点をどのくらい重く見るかは店によって違います。

3. 機種名と製造番号の確かめ方

さらに、機種名と製造番号を控えます。表記の場所は機種によって違います。たとえば、ヤマハは、EL-90・EL-90I・EL-70では、本体の鍵盤下（ヘッドフォン端子の右）に貼られている黒色シールの「MODEL EL-**」が機種名、機種名の右の「SER NO.」の6桁の数字が製造番号だとしています（ヤマハ「重要なお知らせ」（EL-90/EL-90I/EL-70））。

そのため、ほかの機種も、本体の表記を確かめて、機種名と製造番号を伝えましょう。

4. 古い機種の注意

そして、古い機種の注意です。ヤマハは、EL-90・EL-90I（アイボリー）・EL-70（製造期間1991年～1997年・対象台数約7万台）について、電源部に使われているコンデンサの液漏れにより、発煙に至る事故が発生したとして、2010年9月から無償点検・部品交換を実施してきました。

しかし、部品供給が困難となったため、2024年5月末日をもって対応を終了したとしています。そのうえで、青色シールが貼られている製品は交換対応が済んでいるため継続して使用できるとし、交換対応が済んでいない場合は使用を中止するよう案内しています（ヤマハ「重要なお知らせ」（EL-90/EL-90I/EL-70））。

そのため、対象の機種を売る場合は、青色シールの有無を確かめて、申し込む前に店に伝えましょう。また、同じお知らせで、ヤマハは、2010年の時点で製造終了後10年以上経過していて、すでに保有していない補修用性能部品があるため、本件以外の修理ができない場合があるとしていました。

5. データを保存する

加えて、データです。ヤマハは、長い間使用しない場合は、電源プラグを電源コンセントから抜いておくよう案内しています。ただし、本体内部に記録したレジストデータは消える可能性があるため、USBフラッシュメモリーなど、記録メディアへ保存しておくとよいとしています（ヤマハ「エレクトーンのお手入れ：これだけは覚えておきたい注意点」）。

そのため、残したいデータは保存してから売りましょう。なお、メディアを一緒に渡すかどうかは、店に確かめます。また、本体に残ったデータを消すかどうかも、売る前に決めておきましょう。

6. 置き場所と保管

また、売るまでの保管にも気をつけます。ヤマハは、置き場所について、次の点に注意するよう案内しています。

• 直射日光：まず、長時間、直射日光の当たる場所は避けます（本体パネルの変形や、内部の部品の故障の原因）。
• 温度・湿度：次に、極端な温度、湿度変化の起こるところは避けます（結露による金属部分のさびや、塗装面の劣化の原因）。
• ほこり・湿気：さらに、極端にほこりや湿気の多いところは避けます。

7. 付属品をそろえる

次に、椅子や譜面台、取扱説明書、付属していたメディア、電源コードなどの付属品は、本体と一緒に出しましょう。なお、ない物は、申し込むときに伝えます。

8. 運び方と出張

さらに、大型で重いため、運び方を先に決めます。

また、置いている階数や階段、エレベーターの有無も伝えましょう。運び出しの流れはピアノの搬出と買取も参考にしてください。なお、消費者庁が示す訪問購入の規制の対象外の物品の具体例に、エレクトーンは載っていません（消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」）。そのため、扱いがわからないときは、申し込む前に店に確かめましょう。加えて、消費者庁は、住居からの退去に際し、売買契約の相手方（売る人）から取引を誘引した場合などは、一部の規定を除いて特定商取引法が適用されないとしています（消費者庁「訪問購入」）。引っ越しの際に売る場合は、書面とクーリング・オフの扱いも確かめましょう。注意点は楽器の出張買取の注意で解説しています。

9. 売れないときの処分

そして、売れない場合です。処分のしかたは自治体によって違います。たとえば、神戸市は、70kg以下の電子ピアノ、電子オルガン、エレクトーンなどは大型ごみだとしています（神戸市「『ピアノ』は何ごみで捨てればいいですか？」）。また、千葉市は、オルガン・電子ピアノは、サイドフレーム・ペダル鍵盤などがない（外した）物で長さが1.5m以下の物を粗大ごみとし、超える物は購入店やメーカーなどへの相談か、市が許可した処理業者としています（千葉市「オルガン・電子ピアノ」）。

さらに、小型家電リサイクル法の政令で定める28品目には、「電子楽器及び電気楽器」が含まれます（環境省 中部環境局「対象品目」）。ただし、回収する品目や方法は自治体によって違います。処分のしかたは楽器の処分方法で解説しています。

10. 本人確認

なお、古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあり、取引の合計が1万円未満なら、この確認が原則として免除されています（警視庁「古物営業法施行規則の一部改正について（令和7年10月1日施行）」）。ただし、書籍は1万円未満でも確認が必要な品目のため、教本や楽譜を一緒に売るときは、本人確認書類を用意しましょう。

11. エレクトーンの買取に関するよくある質問

古いエレクトーンでも売れますか。

店によって違います。機種名と製造番号、動作の状態を伝えて、見積もりをとりましょう。なお、EL-90・EL-90I・EL-70は、青色シールの有無も確かめます。

データは消したほうがいいですか。

残したいデータは、先に保存しておきましょう。本体に残ったデータを消すかどうかは売る前に決め、消す場合は取扱説明書の方法で消します。

椅子がなくても売れますか。

受け付ける店があります。ただし、ないことを申し込むときに伝えましょう。

ほかのメーカーの電子オルガンも同じですか。

見られる点には、共通するものがあります。メーカー名と型番を正確に伝えましょう。

運び出しが大変です。

出張を頼む方法があります。置いている階数と経路を伝えて、費用を確かめましょう。

電源が入らなくても売れますか。

店によって違います。電源が入らないことと、機種名・製造番号を伝えて、見積もりをとりましょう。

青色シールがありません。

EL-90・EL-90I・EL-70で青色シールがない物は、交換対応が済んでいない可能性があります。ヤマハは、交換対応が済んでいない場合は使用を中止するよう案内しています。そのため、ヤマハの窓口に確かめ、売るかどうかは店に相談しましょう。

ペダル鍵盤や椅子を外して運べますか。

店の指示に沿いましょう。運び方は機種によって違うため、取扱説明書でも確かめます。

本人確認書類は必要ですか。

古物商には、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあり、取引の合計が1万円未満なら、この確認が原則として免除されています（教本などの書籍は1万円未満でも対象です）。一方で、店によっては求めるため、用意しておくと安心です。

まとめ：エレクトーンの買取は「機種名・製造番号」と「古い機種の注意」から

まず、査定では機種名と製造番号、鍵盤やペダル鍵盤の動作、外装、データ、付属品が見られます。そして、EL-90・EL-90I・EL-70は青色シールの有無を確かめ、交換対応が済んでいない物は使うのをやめましょう。最後に、残したいデータを保存し、運び方と処分の方法も確かめたうえで、複数の店の見積もりを比べて売ります。

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公開日 2026.10.28 ／ 更新日 2026.10.28
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。査定の基準や受け付けの可否は店・機種により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取（訪問購入）を利用する場合、ギターや管楽器などの楽器は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象で、書面を受け取った日から8日以内ならクーリング・オフができます。ピアノ・電子ピアノは、消費者庁が示す規制の対象外の物品の具体例に載っていません。なお、書籍やCD・DVDなどは対象外の物品です（消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」）。