「靴を売りに行ったら、買い取れないと言われた」——買取できない靴には、偽物や盗品の疑いがある物、本人確認ができない場合、劣化が大きい場合など、いくつかの理由があります。理由によっては、別の店で相談できる場合もあります。
そこでこの記事では、買取できない靴の主な理由と、断られたときの対処を、古物営業法などの公的な情報をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 本人確認ができないと、買い取りの手続きができない場合があります。
- 盗品などの疑いがあると、店は警察官に申告しなければなりません。
- 状態の扱いは店によって違うため、別の店で相談できる場合もあります。
1. 買取できない靴の主な理由
まず、買い取りを断られる主な理由を表にまとめます。
| 理由 | 内容の例 |
|---|---|
| 本人確認ができない | 身分証がない・住所が確かめられない |
| 盗品などの疑い | 出所がわからない・説明と事実が合わない |
| 偽物 | ブランドをまねた模倣品 |
| 未成年 | 保護者の同意などがない |
| 店の基準 | 劣化・汚れなどの扱いが合わない |
理由によって、対処のしかたが変わります。
2. 本人確認ができない場合
次に、古物営業法では、古物商が品物を買い受けるときは、相手の住所・氏名・職業・年齢を確かめるなどの措置をとらなければならないと決められています(第15条第1項)(e-Gov法令検索「古物営業法」)。
そのため、身分証を持っていない、住所が今の住所と違うといった理由で確かめられない場合は、手続きができないことがあります。必要な書類は靴・スニーカー買取に必要なもので解説しています。
3. 盗品などの疑いがある場合
さらに、古物営業法では、古物商は、品物に不正品の疑いがあると認めるときは、直ちに警察官に申告しなければならないと決められています(第15条第3項)。佐賀県警察も、古物商は取引を帳簿などに記録して3年間保存し、盗難品などの疑いがある場合は警察官に申告しなければならないと説明しています(佐賀県警察「古物商等が課せられている義務等(3大義務等)」)。
そのため、出所がはっきりしない靴や、説明と事実が合わない靴は、買い取りを断られることがあります。
4. 偽物の場合
そして、偽物(模倣品)とわかった靴は、買い取ってもらえません。偽物と言われたときの対処は偽物と言われたスニーカーで解説しています。
5. 未成年の場合
加えて、18歳未満の人が売る場合は、店によって保護者の同意書を求めるなど、追加のルールがあります。また、警視庁は、対面しない取引では、1万円未満の取引であっても、18歳未満の人からの買い取りでないことを確かめる必要があるとしています(警視庁「非対面取引における確認の方法」)。くわしくは未成年の買取ルールで解説しています。
6. 状態で断られる場合
最後に、ソールの劣化が大きい靴や、汚れやにおいが強い靴は、店の基準によっては買い取りを断られることがあります。ただし、基準は店によって違うため、別の店では査定を受けられる場合もあります。劣化の考え方は加水分解したスニーカーの査定、値段がつかない靴の処分は値段がつかない靴の処分で解説しています。
7. 買取できない靴に関するよくある質問
断られた理由は教えてもらえますか。
店によって対応は違いますが、理由を聞いてみると、次にどうすればよいかがわかることがあります。
身分証の住所が古いままです。売れますか。
住所が確かめられないと、手続きができない場合があります。そのため、住所の変更を済ませるか、今の住所がわかる書類を用意しましょう。くわしくは本人確認書類と手続きで解説しています。
拾った靴は売れますか。
拾った物は、売らずに警察に届け出ましょう。店や駅などの施設の中で拾った場合は、その施設に渡します。落とし主の物なので、勝手に売ることはできません。
まとめ:買取できない靴は「理由を確かめて」次の手を
まず、買取できない理由には、本人確認ができない、盗品などの疑い、偽物、未成年、店の基準などがあります。次に、本人確認ができずに断られる場合は、書類を準備しておけば防げることもあります。そして、状態の扱いは店によって違うため、理由を確かめて、別の店で相談することも考えましょう。
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公開日 2026.11.11 / 更新日 2026.11.11
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。買取の基準は、店や靴の状態により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取(訪問購入)を利用する場合、靴・スニーカーは特定商取引法に基づくクーリング・オフ(8日間)の対象です(消費者庁「訪問購入」)。

