「時計を売りに行くとき、何を持っていけばいいの?」——腕時計買取に必要なものは、まず売りたい時計本体と本人確認書類です。そのうえで、箱や保証書などの付属品をそろえると、査定の判断材料が増えます。
そこでこの記事では、腕時計買取に必要なものを、本人確認書類、付属品、あると役立つ記録の3つに分けて、中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 必ず用意したいのは、時計本体と本人確認書類です。
- 身分証は、運転免許証やマイナンバーカードなどを用意し、使える書類を店に確かめましょう。
- 箱・保証書・余りのコマなどは、なくても査定を受けられる場合があります。
1. 腕時計買取に必要なものの一覧
まず、持ち物を3つに分けて整理します。
| 区分 | 持ち物 |
|---|---|
| 必ず用意したいもの | 時計本体・本人確認書類 |
| あると査定の材料になるもの | 箱・保証書・説明書・余りのコマ・替えのベルト |
| あると役立つ記録 | オーバーホールや修理の明細・購入時のレシート |
このように、必ず用意したいものは多くありません。一方で、付属品や記録をそろえるほど、査定の判断材料が増えます。
2. 本人確認書類を用意する
次に、本人確認書類です。中古品を買い取る店(古物商)は、古物営業法にもとづいて、原則として取引の相手の住所や氏名などを確かめる決まりがあります。そのため、売るときは本人確認書類を用意しておきましょう。
身分証は、運転免許証やマイナンバーカードなどを用意しましょう。使える書類は店によって違うため、事前に確かめておくと安心です。また、書類は原本を用意し、有効期限や、書かれている住所が今の住所と同じかも確かめておきましょう。なお、従来の健康保険証は2025年12月1日で有効期限が切れているため、本人確認書類としては使えません(厚生労働省「マイナンバーカードの健康保険証利用(マイナ保険証)について」)。くわしくは本人確認書類と手続きと古物営業法と買取のしくみで解説しています。
3. 宅配で売るときの本人確認
さらに、宅配のように店に行かない場合は、本人確認の方法が変わります。警視庁は、対面しない取引での確認の方法として、身分証などの写しを送ってもらい、そこに書かれた住所あてに転送しない取扱いの簡易書留などを送って届いたことを確かめる方法や、本人限定受取郵便を使う方法などを挙げています(警視庁「非対面取引における確認の方法」)。
そのため、宅配で売るときは、店の案内に従って、身分証の写しを送ったり、専用のアプリで撮影して送ったりします。とくにマイナンバーカードは、警視庁が、個人番号が書かれた裏面の画像は受け取らないよう店に注意を示しています。裏面を送らないなど、店の案内をよく確かめましょう。
4. 付属品をそろえる
そして、付属品をそろえます。箱・保証書・説明書・余りのコマ・替えのベルトなどです。とくに余りのコマは、ブレスレットの長さを戻すときに必要になるため、なくさないように本体と一緒にまとめておきましょう。
なお、付属品が見つからなくても、査定を受けられる場合があります。考え方は保証書なしの腕時計の査定で解説しています。
5. あると役立つ記録
加えて、オーバーホールや修理の明細、購入時のレシートなどの記録があれば、一緒に出しましょう。整備の時期や内容がわかると、状態を判断する材料になります。
また、型番や購入した時期をメモしておくと、事前の見積もりで伝えやすくなります。型番の調べ方は腕時計の型番の調べ方で解説しています。
6. 持ち物をそろえるときの注意
最後に、いくつか注意点があります。まず、18歳未満の人が売る場合は、店によって保護者の同意書を求めるなど、追加のルールがあります。くわしくは未成年の買取ルールで解説しています。
次に、複数の時計をまとめて売る場合は、出し忘れがないよう、本数と付属品をリストにしておくと安心です。
7. 腕時計買取に必要なものに関するよくある質問
本人確認書類を忘れたら売れませんか。
本人確認ができないと、手続きができない場合があります。出かける前に、書類の有効期限と住所を確かめておきましょう。
保証書がないと売れませんか。
保証書がなくても、査定を受けられる場合があります。ただし、付属品がそろっている場合と比べると、評価が下がることがあります。
電池が切れた時計も持っていっていいですか。
電池が切れていても、査定を受けられる店はあります。自分で電池を交換せず、そのまま持ち込んで相談しましょう。
まとめ:腕時計買取に必要なものは「本体・身分証・付属品」
まず、時計本体と本人確認書類を用意します。次に、箱や保証書、余りのコマなどの付属品と、修理の明細などの記録をそろえます。そして、宅配で売る場合は、店の案内に従って本人確認を行いましょう。このように、腕時計買取に必要なものを先にそろえておくと、査定と手続きがスムーズに進みます。
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公開日 2026.10.13 / 更新日 2026.10.13
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。必要な書類や手続きは、店や取引の方法により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
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