「家電を売るとき、どこを見られるの?」——家電の査定ポイントには、型番と製造年、動作、傷や汚れ、付属品、そしてリコールや改造の有無などがあります。あらかじめ見られる点を知っておくと、査定の前に何を確かめればよいかがわかります。
そこでこの記事では、家電の査定ポイントを項目ごとに、公的機関の情報もふまえて中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 型番と製造年で、機種と年式が確かめられます。
- 動作に問題がないか、付属品がそろっているかも見られます。
- リコールの対象や改造の有無は、安全に関わるため確かめられます。
1. 査定ポイントの一覧
まず、主な査定ポイントを表にまとめます。
| 項目 | 主に見られること |
|---|---|
| 型番 | メーカーと機種 |
| 製造年 | 本体の表示 |
| 動作 | 電源や主な機能 |
| 外観 | 傷・汚れ・におい |
| 付属品 | リモコン・部品・説明書 |
| 安全 | リコール・改造 |
このように、査定では、製品のさまざまな点が見られます。
2. 型番と製造年
次に、型番と製造年です。型番(形名)がわかると、店はどの機種かを確かめられます。また、全国家庭電気製品公正取引協議会の規約では、テレビや冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどに、本体へ製造時期を表示するよう定めています(全国家庭電気製品公正取引協議会「別表4 製造時期表示対象品目」)。年式の扱いは買取は何年まで?で解説しています。
3. 動作
さらに、電源が入るか、主な機能が動くかが確かめられます。NITE(製品評価技術基盤機構)も、中古品の確認点に、破損や変形、異常な動作などの不具合がないかを挙げています(NITE「NO チェック,NO リユース! ~安全に使うための5つのチェックポイント~」)。そのため、不具合がある場合は、そのまま伝えましょう。
4. 傷・汚れ・におい
そして、外装の傷や汚れ、においも見られます。とくに冷蔵庫や電子レンジなどは、庫内の汚れやにおいが気になることがあります。ただし、どこまでを減額や対象外とするかは、店の基準によって違います。掃除の範囲は売る前の掃除にまとめています。
5. 付属品
加えて、リモコンや本体の部品、取扱説明書がそろっているかも見られます。NITEも、中古品の確認点に、取扱説明書を入手し、付属品がそろっているかを確かめることを挙げています。付属品のそろえ方は家電を高く売るコツで解説しています。
6. リコール・改造・非純正バッテリー
最後に、安全に関わる点です。NITEは、リコール対象製品ではないか、メーカーなど以外による修理・改造がないか、非純正バッテリーを付けていないかも確認点に挙げています。また、2017年度から2021年度までの5年間にNITEに通知があったリユース品の事故は279件で、その約8割が火災の原因になっているとしています。
リコールの情報は、消費者庁のリコール情報サイトで調べられます(消費者庁「リコール情報サイト」)。
7. 家電の査定ポイントに関するよくある質問
型番はどこに書いてありますか。
本体の側面や背面、底面のラベルに書かれていることがあります。見つからない場合は、取扱説明書で確かめましょう。
動作の確認はどこまでしておけばいいですか。
電源が入るか、主な機能が動くかを確かめておくと、伝えやすくなります。不具合があれば、そのまま伝えましょう。
においがある製品は売れませんか。
店の基準によって違います。換気や乾燥でにおいが弱まる場合もあるため、そのうえで相談しましょう。
付属品がなくても売れますか。
店によって扱いが違います。ただし、リモコンなど動作に必要な付属品がない場合は、査定に響いたり、対象外になったりする場合があります。
査定の前に、何を準備すればいいですか。
型番と製造年を確かめ、付属品をそろえ、取扱説明書の範囲で汚れを落としておきましょう。準備のコツは家電を高く売るコツで解説しています。
まとめ:家電の査定ポイントは「型番・年式・動作・付属品・安全」
まず、型番と製造年で、機種と年式が確かめられます。次に、動作や傷・汚れ・におい、付属品がそろっているかが見られます。そして、リコールや改造、非純正バッテリーの有無も確かめられます。このように、家電の査定ポイントを知っておくと、査定の前に確かめることがはっきりします。
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公開日 2026.10.14 / 更新日 2026.10.14
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。査定の基準は、店や製品の状態により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコン・電子レンジ・掃除機など、持ち運びが容易でない家庭用の電気機械器具は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象外で、出張買取でもクーリング・オフの対象になりません(消費者庁)。

