「家電を段ボールで送って売れるの?」——家電の宅配買取は、店に行かずに品物を送って査定してもらう売り方です。ただし、冷蔵庫や洗濯機などの大型は対象外にする店もあり、送りやすいのはドライヤーや調理器などの小型です。
そこでこの記事では、家電の宅配買取について、送れる製品と送れない製品の目安、梱包のしかた、電池を内蔵した製品の送り方、本人確認と返送料の注意を、公的機関の情報をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 送れる大きさと重さの目安は、店によって違います。
- 電池を内蔵した製品は、送る前に店の指示を確かめます。
- 本人確認は、原則として、法令で決められた方法で行われます。
1. 送れる家電・送れない家電
まず、送れる製品の目安を表にまとめます。
| 区分 | 主な品物 |
|---|---|
| 送りやすい | ドライヤー・美容機器・小型の調理器 |
| 大きさによる | 電子レンジ・掃除機・空気清浄機 |
| 対象外の店もある | 冷蔵庫・洗濯機・エアコン・大型テレビ |
送れる大きさや重さは、店によって違います。たとえば、箱の3辺の合計や重さに上限を設けている店もあります。そのため、申し込む前に確かめましょう。大型は、出張で見てもらう方法もあります。売り先の比べ方は売るならどこ?で解説しています。
2. 梱包のしかた
次に、梱包のしかたです。
- 本体の汚れを落とし、付属品をまとめる
- 本体を袋に入れ、緩衝材で包む
- 箱のすき間を緩衝材で埋める
- 箱を閉じ、品物が動かないか確かめる
また、元箱があれば、元箱に入れてから段ボールに入れると安心です。さらに、送る前に品物と付属品の写真を撮っておくと、届いたときの状態を説明しやすくなります。
3. 電池を内蔵した製品の送り方
さらに、リチウムイオン電池を内蔵した製品は、送るときの決まりがあります。リチウムイオン電池やそれを組み込んだ機器は、国の告示で航空機での輸送が制限されています。運送会社によっては、送るときに申告を求められたり、届くまでに日数がかかったりする場合があります。
そのため、コードレス掃除機や美容機器など、電池を内蔵した製品を送るときは、店の指示や運送会社の案内を確かめましょう。また、膨らんだり傷んだりした電池は、送らずに店に相談します。なお、電池を処分するときの注意は、環境省も案内しています(環境省「リチウムイオン電池関係」)。
4. 本人確認のしかた
そして、宅配のように顔を合わせない取引では、本人確認の方法が法令で決められています。警視庁は、免許証等のコピーや住民票の写しを送ってもらうだけでは違反だとしています(警視庁「非対面取引における確認の方法」)。
たとえば、店が用意したアプリなどで本人確認書類と顔を撮影して送ったり、店の案内に従って書類を送ったうえで、店から届く簡易書留などを受け取ったりして確認します。くわしくは本人確認書類の基本をご覧ください。
5. 返送料と査定額のトラブル
加えて、金額に納得できなかったときの扱いも、申し込む前に確かめておきましょう。国民生活センターは、2017年に、宅配買い取りで、ウェブサイトに例示された金額とかけ離れた金額を振り込まれた、返送を依頼した品物が紛失された、返送でも処分でも費用がかかる条件だった、といった相談を紹介しています(国民生活センター「宅配買い取りサービスのトラブルが増加しています!-段ボールひと箱分でも数十円!?『手軽に高額査定』のはずが…-」)。
そのため、返送料や処分の扱い、査定の期間などの条件を、申し込む前に確かめましょう。
6. 家電の宅配買取に関するよくある質問
元箱がなくても送れますか。
元箱がなくても、段ボールと緩衝材でしっかり梱包すれば送れる場合があります。ただし、店の条件を確かめましょう。
送料は誰が払いますか。
店によって違います。送料が無料の店もありますが、返送料の扱いは別の場合があるため、確かめておきましょう。
電池を外して送ったほうがいいですか。
外せる電池の扱いは、店や運送会社の案内によって違います。送る前に店の指示を確かめましょう。
まとめ:家電の宅配買取は「大きさ・梱包・条件」を確かめる
まず、送れる大きさと重さを確かめ、大型は出張などほかの売り方を選びます。次に、付属品をまとめ、緩衝材でしっかり梱包します。そして、電池を内蔵した製品の扱いや、返送料などの条件を確かめてから送りましょう。このように、家電の宅配買取では、申し込む前に条件を確かめておきましょう。
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公開日 2026.10.17 / 更新日 2026.10.17
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。送れる品物や条件は、店により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコン・電子レンジ・掃除機など、持ち運びが容易でない家庭用の電気機械器具は、特定商取引法の訪問購入の規制の対象外で、出張買取でもクーリング・オフの対象になりません(消費者庁)。

