「使わなくなったプリンター、売れる?それとも処分?」——プリンターの買取は、新しい機種や複合機なら値段がつくことがあります。一方で、年数がたった家庭用の機種は、値段がつかなかったり、ごく低い額になったりすることもあります。
そこでこの記事では、家庭用の複合機が売れるかの目安、査定のポイント、売る前に消したい情報、インクの扱い、売れないときの処分を中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- 製造からの年数が新しい機種は、値段がつくことがあります。
- ファクスやネットワークに対応した機種は、メモリーの情報を消してから手放します。
- 出張で売る場合、プリンターはクーリング・オフの対象外です。
1. プリンターの買取で見られるポイント
まず、査定で見られる主なところは次のとおりです。
| 見られるところ | 主な内容 |
|---|---|
| 年式 | 製造からの年数。数年以内を条件にする店も |
| 動作 | 印刷やスキャン、コピーができるか |
| 状態 | 本体の汚れや傷、インク漏れの跡 |
| 付属品 | 電源コード、ケーブル、取扱説明書、箱 |
とくに年式は、査定に影響することがあります。というのは、製造から一定の年数を過ぎた機種を、買取の対象外にしている店もあるからです。
2. 家庭用の複合機は売れる?
次に、家庭用の機種の目安です。新しい複合機は、動作に問題がなければ値段がつくことがあります。ただし、年数がたった機種は、値段がつかないこともあります。
一方で、動かない機種を、部品の価値などで引き取る店もあります。したがって、処分する前に一度、見積もりを取ってみるのも一つの方法です。
なお、会社でリースしている複合機は、リース会社の物なので、使っている側が売ることはできません。契約を確かめましょう。
3. 売る前に消したい情報
さらに、売る前には、本体に残った情報を消しましょう。エプソンは、ネットワークやファクスの送信に対応した製品を譲渡・廃棄するときは、メモリー内に保存されている情報を消去するよう案内しています。ただし、消去の方法は製品によって違うため、取扱説明書で確かめます(エプソン「プリンター・スキャナー・パソコンなどの処分や廃棄の方法について教えてください」)。
また、Wi-Fiの設定や、ファクスの送信先、スキャンの保存先などが残っている場合があります。そのため、ネットワーク設定の初期化も、あわせて行いましょう。
4. インクの扱い
そして、インクも忘れずに確かめます。
- 未使用の純正インク:外箱が未開封で、使用期限が十分に残っていれば、買い取る店もあります
- 互換インク・開封済み・期限切れ:買い取らない店もあります
- 使い終わったインク:「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」の回収箱(全国約3,600の郵便局や自治体の施設)に出せます。ただし、参加しているメーカーの純正品が対象で、トナーカートリッジは対象外です(インクカートリッジ里帰りプロジェクト「回収について」)
5. 売れないときの処分
また、値段がつかない場合は、処分の方法を考えます。まず、プリンターはPCリサイクル(パソコンの回収)の対象ではありません。経済産業省が示す回収の対象は、デスクトップやノートの本体と、PC用のディスプレイです(経済産業省「パソコンのリサイクル」)。
そのため、家庭で使っていた機器は、自治体のルールに従って出します。たとえば、小型家電の回収や粗大ごみなどです(環境省「小型家電リサイクル関連」)。くわしくはパソコンの処分方法で解説しています。
6. 出張で売るときの注意
また、出張買取(訪問購入)では、プリンターはクーリング・オフの対象外です(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。そのため、金額に納得してから引き渡しましょう。くわしくは出張買取のクーリングオフで解説しています。
7. プリンターの売却に関するよくある質問
古い機種でも売れますか。
年数がたった機種は、値段がつかないこともあります。それでも、動かない機種を引き取る店もあるため、処分の前に見積もりを取るのも一つの方法です。
本体にセットしたインクはどうすればいいですか。
店によって扱いが違います。したがって、そのまま出してよいかを先に確かめましょう。
使い終わったトナーはどうすればいいですか。
里帰りプロジェクトの対象外です。そのため、メーカーの回収の案内を確かめましょう。
まとめ:プリンターの買取は「年式・情報の消去・インク」
まず、製造からの年数と動作を確かめましょう。次に、メモリーの情報とネットワーク設定を消し、インクの扱いを決めます。このように、プリンターの買取では、売れるかどうかを見積もりで確かめ、値段がつかない場合は、ルールに従って処分しましょう。
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公開日 2026.10.22 / 更新日 2026.10.22
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。買取の対象や処分の方法は、店や自治体により異なります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取(訪問購入)では、液晶ディスプレイやプリンターなど持ち運びが容易でない家庭用の電気機械器具と、パソコン用のソフトなどプログラムを記録した物は、特定商取引法の訪問購入の規定(8日間のクーリング・オフなど)の対象外です(特定商取引法施行令 第34条)。一方、パソコン本体や、SSD・HDD・メモリなどのパーツは、消費者庁が示す対象外の具体例に含まれていないため、対象になると考えられます(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。

