「MacBookを買い替えたので、前のMacを売りたい」——Macの買取価格は、モデルと年式、チップ(AppleシリコンかIntelか)、メモリやストレージの容量、状態で決まります。まずは、自分のMacのモデル名を正しく確かめることが、相場を知る第一歩です。
そこでこの記事では、Macの買取について、相場の決まり方、モデル名の調べ方、バッテリーとmacOSの対応、Appleの下取りとの違いを、Appleの案内をもとに中立の立場でまとめました。
この記事のポイント
- モデル名とシリアル番号は、「このMacについて」や本体の底面で確かめられます。
- macOS 27はAppleシリコン搭載のMacが対象で、IntelのMacは対応していません。
- 「探す」がオンのままだと、買い取らない店もあります。
1. Macの買取相場の決まり方
まず、Macの査定では、次のようなところが見られます。
- モデルと年式:MacBook Air・MacBook Pro・iMac・Mac mini・Mac Studioなどと、発売年。
- チップ:M1〜M5などのAppleシリコンか、Intelか。
- メモリとストレージ:同じモデルでも、容量が大きいほど高く評価されることがあります。
- 状態と付属品:外装の傷、画面、バッテリー、電源アダプタ。
とくにチップは大きな分かれ目です。Appleは、macOS 27 Golden GateをAppleシリコン搭載のMacに対応させており、対応していないMacは以前のmacOSを使うことになります(Apple「macOS 27 Golden Gateは、こちらのコンピュータに対応しています」)。そのため、IntelのMacは、Appleシリコン搭載のMacより値段が下がる場合があります。
AppleシリコンのMacの見分け方
では、手元のMacはどちらでしょうか。Appleによると、Appleシリコン搭載のMacは、次のモデルです。
| モデル | Appleシリコンを搭載したモデル |
|---|---|
| MacBook Air | 2022年以降に発売されたモデルと、MacBook Air(M1, 2020) |
| MacBook Pro | 2021年以降に発売されたモデルと、MacBook Pro(13-inch, M1, 2020) |
| iMac | 2021年以降に発売されたモデル |
| Mac mini | 2020年以降に発売されたモデル |
| Mac Studio | 2022年以降に発売されたモデル |
| Mac Pro | 2023年に発売されたモデル |
なお、MacBook NeoもAppleシリコンを搭載しています。さらに、「このMacについて」に「チップ」という項目があればAppleシリコン、「プロセッサ」という項目があればIntelのMacです(Apple「Appleシリコン搭載のMacコンピュータ」)。
2. モデル名とシリアル番号を調べる
次に、モデル名の調べ方です。Appleによると、Appleメニューの「このMacについて」で確かめられます。また、シリアル番号は本体の底面の規格マークの近くや、製品の箱にも書かれています(Apple「Macのモデル名とシリアル番号を調べる」)。
さらに、手元にない場合でも、別のデバイスでApple Accountのデバイスの一覧から確かめられます。見積もりのときは、モデル名・チップ・メモリ・ストレージをセットで伝えましょう。
3. バッテリーの状態を確かめる(MacBook)
さらに、MacBookはバッテリーの状態も査定に響きます。Appleによると、充放電回数は、システム情報の「ハードウェア」→「電源」の「バッテリー情報」で確かめられます。上限の回数はモデルによって違い、バッテリーは上限に達しても本来の容量の最大80%を保つように作られています(Apple「Macノートブックのバッテリーの充放電回数を調べる」)。
一方で、劣化や膨らみがあるバッテリーや、純正でない部品に交換したMacは、買い取らない店もあります。したがって、状態は見積もりのときに正直に伝えましょう。
本体の不具合は「Apple Diagnostics」で確かめる
また、バッテリーのほか、本体に不具合がないかも確かめておくと安心です。Appleの「Apple Diagnostics」を使うと、問題がありそうなハードウェアを調べられます。
- AppleシリコンのMac:電源ボタンを長押しし、「オプション」と表示されたら指を放して、「command+D」を押し続けます。
- IntelのMac:電源を入れてすぐに「D」キーを押し続けます。
テストが終わると、結果が表示されます(Apple「Apple Diagnostics を使って Mac をテストする」)。もし問題を示すコードが出た場合は、見積もりのときに伝えましょう。
4. Appleの下取り(Apple Trade In)と買取の違い
また、Macを手放す方法には、Appleの下取りもあります。Appleによると、Apple Trade Inでは、下取り額の分が新しいデバイスの代金から割引されるか、Apple Gift Cardで受け取れます。値段がつかないデバイスは、無料でリサイクルされます(Apple「Apple Trade In」)。
ただし、オンラインの下取りは、新しいデバイスを受け取ってから14日以内に、下取りに出すデバイスが届く必要があります。一方、買取では、代金をお金で受け取れます。そのため、次もAppleの製品を買うなら下取り、お金で受け取りたいなら買取、と考えると選びやすくなります。違いは買取とは?初めてのガイドで解説しています。
5. 売る前の準備(「探す」とロック)
そして、売る前には、Apple Accountからのサインアウトと「探す」のオフが欠かせません。「探す」がオンのまま(アクティベーションロック)だと、次の人が使えないため、買い取らない店もあります。
また、IntelのMacでファームウェアのパスワードを設定している場合は、解除しておくよう求める店もあります。手順はMacを売る前にやることで解説しています。なお、iMacなどの大きなMacは、元の箱で送るよう求める店もあります。
Appleが案内する売る前の手順
さらに、Appleは、Macを売る前の手順を次のように案内しています(Apple「Macを売却、譲渡、下取り、リサイクルする前にやっておくべきこと」)。
- Macをバックアップする
- AppleCareプランに入っている場合は、解約するか、新しい持ち主に移す
- macOS Monterey 12以降のAppleシリコン搭載Macか、T2チップ搭載Macなら、「すべてのコンテンツと設定を消去」で工場出荷時の設定に戻す
- それ以外のMacは、iCloudやiMessageからサインアウトし、macOS復旧からMacを消去して、macOSを入れ直す
とくに、4の方法で入れ直したあとは、設定アシスタントが表示されます。Appleは、このとき設定を続けずに、「command+Q」でシステムを終了するよう案内しています。
6. Macの売却に関するよくある質問
IntelのMacでも売れますか。
買い取る店もあります。ただし、macOS 27に対応していないため、Appleシリコン搭載のMacより値段が下がる場合があります。
古いMacは、いつまで修理を受けられますか。
Appleは、販売店への供給が終わってから7年以上たった製品を「オブソリート製品」とし、ハードウェアの修理を終えています。くわしくはパソコンの寿命と売り時で解説しています。
電源アダプタがなくても売れますか。
買い取る店もありますが、付属品がないと減額する店もあります。そのため、付属していた電源アダプタとケーブルは、そろえて出しましょう。
モデル名や年式が分からないときは?
まず、「このMacについて」で確かめましょう。また、Appleによると、シリアル番号を「checkcoverage.apple.com」に入力すると、モデル名を調べられます。シリアル番号は、本体の底面や箱にも書かれています。
AppleCareプランは、次の人に引き継げますか。
Appleは、AppleCareプランに入っている場合、解約するか、新しい持ち主に移せると案内しています。残りの期間があれば、見積もりのときに伝えましょう。
壊れたMacでも売れますか。
買い取る店もあります。また、Apple Trade Inでは、下取りの価値がつかないデバイスは、無料でリサイクルしてもらえます。
まとめ:Macの買取は「モデル・チップ・状態」を確かめてから
まず、「このMacについて」でモデル名とチップを確かめ、MacBookはバッテリーの状態も見ておきましょう。次に、「探す」をオフにしてから、下取りと買取を比べます。このように、Macの買取は、モデルとチップ、状態を正しく伝えることが高く売る近道です。
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公開日 2026.10.12 / 更新日 2026.10.12
※本記事は買取に関する一般的な情報を中立の立場で提供するものです。査定の基準や下取りの条件は、店やAppleの案内により異なり、変わることがあります。運営者情報・古物営業法に基づく表記はサイトフッターをご覧ください。
※出張買取(訪問購入)では、液晶ディスプレイやプリンターなど持ち運びが容易でない家庭用の電気機械器具と、パソコン用のソフトなどプログラムを記録した物は、特定商取引法の訪問購入の規定(8日間のクーリング・オフなど)の対象外です(特定商取引法施行令 第34条)。一方、パソコン本体や、SSD・HDD・メモリなどのパーツは、消費者庁が示す対象外の具体例に含まれていないため、対象になると考えられます(消費者庁「特定商取引に関する法律施行令第34条で規定する物品の具体例」)。

